2022年10月17日　UBIリサーチ、週間ディスプレイ業界分析レポート

 

AppleのiPad用OLEDの使用決定とサムスン電子のQD-OLED TV発売により、中大型OLEDパネル市場も徐々に熟してきた。

 

今週出版されるUBIリサーチの「2022中大型OLED半期報告書」によると、サムスンディスプレイとLGディスプレイだけでなく、BOEとTianma、Visionoxも中大型OLED事業に参入する準備に着手した。

 

モバイル機器とIT用OLED市場のリーダーであるサムスンディスプレイは、IT用に新たに15K 8.7Gの2ライン投資を検討中だ。サムスンディスプレイはすでに5.5G リジッドOLEDラインでタブレットPCとノートパソコン用OLEDを生産しており、8.5G QD-OLEDラインでは32インチモニター用OLEDを生産している。さらに、6G flexible OLEDラインでAppleのiPad用OLED生産を準備中だ。 したがって、サムスンディスプレイがさらに8.7G OLEDラインを構築することになると、IT事業領域でも独歩的な市場位置を占めることになる。

 

LGディスプレイは8.5G WRGB OLEDラインでテレビ用OLEDを主力に生産しているが、テレビとゲーム用に48インチの生産を開始しており、さらに32インチパネルの量産も準備中だ。また、6G flexible OLEDラインでもAppleのiPad用パネルを生産するための最後の準備段階に入っている。

 

中国のディスプレイメーカーは韓国企業に比べて遅れをとっていたが、徐々に拡大しているIT用OLED市場に対応するため、パネル開発と投資の検討にすでに着手している。

 

BOEは6GラインであるB12-3をRGBツースタックタンデムラインで構成しており、B16にIT用の8.7Gライン投資を検討中だ。蒸着方式や投資時点はまだ決定していない。

 

Visionoxは6GラインのV3ラインに7.5K規模でRGB ツースタックタンデムラインを構成する予定だ。ハーフカット縦型蒸着方式であり、2022年第3四半期にLOIを発行した。

 

LGディスプレイとサムスンディスプレイの2社のみテレビ用OLEDを生産している。LGディスプレイは韓国・坡州市（パジュ市）に位置する７G LCDラインであるP7をTV用WRGB OLEDラインに切り替える計画だ。

 

サムスン電子はサムスンディスプレイにQD-OLEDパネルの生産拡大を要請したが、サムスンディスプレイのQD-OLED新規投資の可能性は低いとみられている。技術開発と補完投資として既存ラインのキャパを30Kから45K／月まで拡大しようとしている。

 

2022年上半期のITとTV用出荷量は合計806万台であり、このうちTV用OLEDパネルは367万台で全体の45.5％を占めた。

 

2021年上半期に比べると、すべてのアプリケーションで出荷量が増加した。特に、ノートパソコン用OLEDは207万台から332万台で出荷量が増え、160％の増加幅を達成した。

 

今年初めにはテレビ用OLED出荷量が大幅に増加すると予想されたが、ウクライナ戦争と上海封鎖による部品調達への支障、米国の物価上昇による金利引き上げによる市場梗塞により期待には及ばない367万台にとどまった。

 

サムスン電子を中心としたタブレットPC用OLED出荷量は依然として停滞している。しかし、モニター用OLED市場は175％増加した。 ゲーミング用モニター市場の増大により、高級機種のOLEDモニター需要が徐々に高まっているからだ。

 

2023年のIT用とTV用OLED予想出荷量は2550万台となっている。今年は世界的な不況のためOLED TV市場の成長が鈍化しているが、来年はこうした状況が改善すると予想されるため、待機需要が実買いにつながり、1230万台の市場に再び成長すると見込まれる。

 

OLEDノートブックとOLEDモニター市場は急速に成長すると予想されている。 LCD製品も性能が徐々に良くなっているが、OLEDの速い応答速度と豊かな色は、ノートパソコンやモニター市場でも高級化傾向が明確に現れているからだ。

 

今後、AppleはiPadのみならずMacBookにもOLEDを搭載する計画を持っているため、IT市場でOLEDがハイエンド商品の代名詞として位置づけられるだろう。

 

このような傾向に合わせてサムスンディスプレイが大規模投資を準備しており、2024年以降はIT用OLED市場が爆発的に成長すると期待される。